ICOの専門誌!「ICO CROWD」創刊!

こんにちは!sakuraです。

2017年は仮想通貨元年と言われ、2018年はICO元年とも言われていますね。

今年に入ってから、ICOの情報はほんとに多いですね。

最近では購入できないICOもあったりで、確かな情報をどこから入手するか、でその後の成果にかなりの差が出てきます。

そんな中、ICOの専門誌が、創刊されます。

「ICO CROWD/クラウド」という本です。

ICO CROWD

これがその本です。(韓国版)

今年に入って、毎日といっていいくらい、新しいICOが行われています。

仮想通貨の上級者といえども、全てのICOが精査できるわけではありませんね。

まして、最近この市場に興味を持った方などは、おいしい話に惑わされます。

そんな仮想通貨のユーザーにとっては、最良の本になる!と思います。

・1冊 ¥1000円です。

・年間購読のお申込みとなり、今だけ創刊号+1か月分が無料になります。(年間¥10000円です。)

・創刊号は3月下旬にお届け。

・創刊号を読んで、自分には必要ないと思えば、4月6日までのキャンセルで、大丈夫です。(創刊号がタダで見れる。)

・支払いはPayPalとなります。

★仮想通貨のことをもっと勉強したい。

★ICOに参加してみたいが、どれがいいのか迷う

★ICOには興味があるが、ホワイトペーパー、公式ページなど英語が多くてわかりずらい。。。

そんな方々の強い味方になってくれると思います。

そんな中気になるツィートが。。

金融庁のICOに対する答え

「金融庁」

・日本居住者は、日本の仮想通貨交換業の登録がない海外法人が実施するICOを、購入してはならない。

・非日本居住者(海外に住む日本人)は、ICO購入可能。

・日本の仮想通貨交換業の登録がない海外法人が実施するICOは、日本居住者が購入できない体制でない場合、ICOを実施してはならない。

ちょっとややこしい言い回しで、解釈が難しい感じですが。。

私たちが最も気になるのは、「ICOは購入できなくなるのか?」「ICOに参加した場合、個人が罰せられるのか?」という事だと思います。

Twitterでも。

おそらくではあるが、「未登録業者のICOに参加した場合、トラブルに巻きこまれる可能性があり、なにがあっても自己責任だよ。。」

ということではないでしょうか。。

どちらかというと、ICOを実施する業者側に対して、日本人に売るなら、金融庁に登録してね。。というニュアンスが強いと思われます。

しかし、ICOに参加することのハードルが上がった、という感じですね。海外の法人がICOを実施のために金融庁に登録をする確率は低い

と思いませんか?

もちろんユーザー保護が目的とは思います。

ますます、仮想通貨、ICOと確かな情報が少なくなってきますね。

3月19,20日のG20でも、いろいろ変わると思いますが、いい方向に行ってほしいものです。

今回ご紹介する、ICO CROWDで確かな情報を得る事ができると思います。

 

今日もご訪問頂きありがとうございます。

 

 

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